小児科

二次救急

さいたま市の委託事業として小児の二次救急受け入れを行っています。通常の診療時間帯の搬送に加え、さいたま市の夜間・休日の救急紹介・搬送を自治医大さいたま医療センター、さいたま市立病院と分担しています。搬送が多くなる時間帯は原則として小児科当直医3人体制をとり、小児の救急車搬送数は年間1,400件を超えています。

紹介外来

地域医療支援病院として、患者さんを御紹介頂き、検査、入院加療を担当しています。
紹介外来は担当医または地域医療連携室に御連絡を頂き、受診の時間を御相談させて頂きます。

専門外来

アレルギー、循環器、神経、腎臓、心理、内分泌の専門外来を開設しています。それぞれの専門の小児科医が担当しています。地域医療連携課に紹介の御連絡を頂き、受診の日時を御相談させて頂きます。
アレルギー外来では食物アレルギーの食物経口負荷試験や栄養指導を行い、埼玉県全域から御紹介を頂いています。

これらの機能分担を維持するため、通常の小児科にあるような一般外来はありませんのでよろしくお願いいたします。

MRI

小児科でMRI検査を受けられるお子様とご家族の方に向けた動画を作成致しました。
詳細はこちらよりご覧ください。

アレルギー専門外来を開設しており、食物アレルギーやアナフィラキシーに対する食事指導、アドレナリン自己注射薬（エピペン®）の処方、外来・入院食物負荷試験、栄養指導を行っています。
受診を希望される場合には、かかりつけ医から発行された診療情報提供書を用意し、あらかじめ地域医療連携室を通じて予約を行ってください。
受診希望者が多く大変込み合っておりますので、ご了承下さい。

食物アレルギーに対する経口免疫療法に関する本学会食物アレルギー委員会の見解

このたび、会議における最終報告が取りまとめられ、改めて、平成20年に文部科学省監修の下、公益財団法人日本学校保健会により作成された学校のアレルギー疾患に対する取り組みガイドライン」に基づいた対応を行うことが重要と報告されました。
これによると、学校給食における食物アレルギー対応の基本的な考え方は、アナフィラキシーを起こす可能性のある児童生徒を含め、食物アレルギーの児童生徒が他の児童生徒と同じように給食を楽しめることを目指すことが重要であり、以下の三つの視点に基づいた対応が必要になるとしています。

１ 情報の把握・共有

アレルギー対応の基本は、正確な情報把握とその共有である。
児童生徒の状態について、医師の診断を踏まえて正確に把握すること、事故につながるリスクについての情報を収集することなど、日常からの情報把握が重要である。
正確な情報の共有が、食物アレルギーの児童生徒を守るとともに、教職員の不安や負担の軽減にもつながる。

２ 事故予防

食物アレルギー対応の目標は、事故を起こさないことである。
事故予防の観点で、給食の各段階における工程をチェックし、事故リスクを評価、そして更なる予防策を検討するなどの対応が求められる。

３ 緊急時の対応

事故予防をしていても、事故は起きうるものという考え方を共有し、緊急時には、特定の教職員だけではなく誰もがアドレナリン自己注射薬（エピペン®）の使用を含めた対応ができるように、日頃からの学校全体での取組が必要である。

さいたま市教育委員会からの要請により、西本小児科診療部長がさいたま市内の小中学校に配布される「学校給食における食物アレルギー対応の手引き」改訂の監修を行いました。
上記１「情報の共有・把握」に関しては学校生活管理指導表の活用が不可欠とされており、さいたま市でもこれまでの保護者が記載する「さいたま市アレルギー疾患管理指導願」から変更されることとなりました。
記載に際しては専門診療が必要となることがあり、地域医療機関と連携し必要に応じて当センターで行うことが可能です。

また、学校での誤食によりアナフィラキシーを発症した際に、医療従事者ではない教職員が、できる限り適切な対応を行うことを目標として、「食物アレルギー緊急時対応マニュアル」を作成し、さいたま市内小中学校の教室に掲示されています。
アドレナリン自己注射薬（エピペン®）の使用タイミングは家族からもよく質問されることですので、再確認されることをお勧めします。
さらに、緊急対応が必要な場合には当センターを含めた市内４基幹病院にて受け入れることを確認しました。
緊急時に当センターでの救急対応を希望される場合は、あらかじめ病状を把握することが望ましいため、事前に受診されることをお勧めします。